本通知は、www.tattooproton.comへのアクセスおよび利用を規律し、サービス提供者に求められる識別情報を提供するものです。商品の購入には、利用規約、配送条件、およびチェックアウト時に表示される情報も適用されます。

利用者は、サイトを適法に利用し、第三者を尊重し、必要な場合は正確な情報を提供し、セキュリティ、可用性または機能を妨害してはなりません。悪意のあるコードの投入、不正アクセスの試行、違法な目的でのコンテンツ利用は禁止されています。

サイト上の文章、写真、動画、グラフィック要素、ソフトウェア、データベース、ビジュアル・アイデンティティその他のコンテンツは、Tattoo Proton S.L.に帰属し、または場合に応じて適切な許可もしくはライセンスに基づき使用されています。Protonロゴは、現に有効な登録権原の地域的、物的および時間的範囲内に限り、登録された識別標識です。Tattoo Protonの名称および表示されるその他の識別標識は、有効な権利が存在する範囲において、商標、商号、知的財産および不正競争に関する法令により保護されています。これらの記載は、対応する権原に記録されていない国、区分またはカテゴリーでの登録を主張するものではありません。

商品、包装、ラベル、プレゼンテーション、図案その他の創作物の外観は、法定要件を満たし、必要に応じて有効な権原が存在する場合、意匠権、著作権その他の権利で保護されることがあります。商品に関連する配合、組成、製造工程、方法、技術文書、未公開仕様その他の知識のうち、秘密であり、秘密であるため事業上の価値を有し、保護のため合理的措置が講じられたものは、法律1/2019に基づく営業秘密として保護されます。この保護は、公表された情報または適法に公知となった情報には及ばず、適法な独自開発、観察、研究もしくは試験その他法律で認められた行為を妨げません。閲覧および取引に必要な範囲を超えるライセンスは付与されず、無断利用は有効な権利を侵害する可能性があります。

Tattoo Protonは、正確かつ最新の情報を提供するよう努めます。画像の色は画面により多少異なる場合があります。適用される主要な仕様、価格、税金および在庫状況は、商品ページおよび購入手続中に確定します。

保守、セキュリティ、不可抗力または技術上の問題により、サイトを一時停止する場合があります。これは、すでに受諾された注文から生じる権利を制限しません。

外部リンクは、参考情報または必要なサービスへのアクセスのために掲載しています。Tattoo Protonは、その内容や可用性を継続的に管理しておらず、第三者の活動について責任を負いません。ただし、違法コンテンツを現実に認識した場合に適用される法的義務を妨げるものではありません。

ウェブサイトを保護し、誤りや不正アクセスを防止するため、合理的な措置を講じています。本通知のいかなる条項も、法律上制限できない責任を免除せず、消費者および利用者の強行法上の権利を制限しません。

利用者は認証情報を保護し、アカウントの不正利用を認識した場合は通知しなければなりません。

個人データの取扱い、目的、法的根拠、受領者および権利については、プライバシーの項で説明しています。Cookieおよびこれに類する技術の利用については、Cookieの項で詳しく説明しています。

電子的な販売促進情報は、有効な法的根拠がある場合にのみ送信し、該当する場合は、異議申立てまたは配信停止のための簡便な手段を必ず設けます。

注文番号および関連する事実を明記のうえ、europe@tattooproton.comまでご連絡ください。消費者からの苦情が直接解決されない場合、管轄する適切な裁判外紛争解決機関、および当社が手続に参加するか否かに関する情報を提供します。

旧EU ODRプラットフォームは20/03/2025に苦情の受付を終了し、20/07/2025に廃止されたため、現在利用できない当該サービスへのリンクは掲載していません。

本サイトおよびTattoo Protonとの関係には、適用される強行法規を妨げない範囲でスペイン法が適用されます。お客様が消費者であり、常居所が他国にある場合、スペイン法の選択によって、法選択がないときに適用される法律の強行規定が与える保護を失うことはありません。これは特に規則(EC) 593/2008第6条に規定する場合を含みます。いかなる条項も、消費者の強行法上の権利を放棄するものとは解釈されません。

紛争は、適用される手続法および国際私法に従い、管轄権を有する裁判所に付託されます。消費者には、その住所地の管轄を含め、該当する保護的管轄が維持されます。規則(EU) 1215/2012の適用範囲では、その第18条および第19条を遵守します。管轄合意は、法的要件を満たし強行法上の権利を制限しない場合にのみ有効です。専ら事業者間の関係についても、法律で認められる個別かつ有効な合意を妨げない範囲で、適用法令に従って管轄を決定します。